
今回のブログ記事では「2021年が稀にみるマイホームの建て時の年」であることについて詳しく解説していくぞい!
今「そろそろマイホームが欲しいな~」となんとなく考えている方は、ぜひこの記事を読んでほしい。
マイホームは人生でもっとも高い買い物だから、少しでもお得に購入できるならそれに越したことはない。この記事を読んだ読者が「お得にマイホームを建てられる」ことを願うぞい!
2021年9月までが絶好のマイホームの建て時である3つの理由

さて、今回は「マイホームの買い時」について改めて詳しく解説していくぞい。

ふーん。今ってマイホームの建て時なの?

ズバリ!2021年はマイホームの建て時じゃよ!

おぉ、凄い!そうなんですか!

うむ。近年まれにみる「絶好の建て時」といっても良いレベルじゃな。

おー!凄いけど、そんなこと言われると焦っちゃうポン。

まぁ必要以上に焦ることはないが、2021年がマイホームの買い時であることは間違いないので、もし今マイホームを買おうと検討しているのならば、少しだけ!急いでもいいかもしれないのう。

ふむふむ。
で、なんで?なんで今がマイホームの建て時なの?

うむ。2021年がなぜマイホームの買い時(建て時)か?
これには以下の3つの理由があるのじゃ。
- 13年間も住宅ローン控除を受けられる(消費税増税前は10年だった)
- 2022年以降、住宅ローン控除の制度が見直されるかもしれない
- 今は超がつくほどの低金利時代!(だが今後は金利上昇の懸念も?!)

では、順番に解説をお願いします!
13年間も住宅ローン控除を受けられる(消費税増税前は10年だった)

2021年がマイホームの買い時であるひとつめの理由は、住宅ローン減税をお得に受けられるからじゃ!

住宅ローン減税?なんだっけそれ!

住宅ローン減税とは、住宅ローンを借り入れてマイホームを購入した場合、住宅ローンの年末時点の借入残高の1%分の税控除を受けられる制度のことじゃ。
この住宅ローン減税の控除期間はこれまで「10年間」だったんじゃが、2019年10月に消費税増税を受けて、住宅取得の需要喚起の特例として「10年間→13年間」に延長されたのじゃ。

おー!そういえばそうでしたね!
あれ、でも住宅ローン控除が13年間受けられるのって、2020年末までじゃなかったですか?

よく覚えておるのう。その通り。もともとは住宅ローン控除13年間受けられるのは2020年12月末までに新居に入居した人が対象だったのじゃが、新型コロナの影響でこの期間が延長されたのじゃよ。
その期限が注文住宅の場合は「2021年9月末までに契約すること」なんじゃ。ちなみに分譲住宅の場合は「2021年11月末までに契約すること」が条件。そして入居の期限は「2022年12月末まで」。
いずれにしても、契約の期限はかなり迫っているってわけじゃな!

なるほど。注文住宅の場合、2021年9月末を過ぎたら住宅ローン減税の期間がまた「10年間に戻っちゃう」ってことですよね。
せっかくのお得な特典がなくなっちゃうのはもったいないですね。急がないと。

でもさ。住宅ローン控除の期間が10年→13年になると、どれくらいお得なの?

お、そうくると思ったぞい。
では、住宅ローン減税の恩恵を最大限受けられるケースで考えてみよう。
住宅ローン減税の年間控除上限は「40万円」なので、これを10年間受けられた場合の控除額は「400万円」。13年間マックス控除額を受けられた場合は「520万円」となるわけじゃ。

つまり住宅ローン控除が13年間受けられると10年間とくらべて「120万円もお得になる」ってことですか!

まぁこれは住宅ローンを借り入れる金額にもよるけどね。ちなみに長期優良住宅の場合は、年間控除上限が「50万円」になるので、10年間マックスで受けられれば「500万円」、13年間マックスで受けられれば「650万円」となる。

おー凄いじゃん!長期優良住宅なら最大で150万円分もお得になるのかー!

ま、これはあくまでもマックスの控除額を受けられる場合じゃな。
だが、5000万円以上の大きな金額を借りる場合はこのシミュレーションに近い金額分お得になる可能性があるぞい。
普通に「100万円以上お得になる」というケースも多いと考えておこう。

大きな金額を借りるほど、お得になる可能性が高い、と!

もう一度言っておくが、住宅ローン減税の控除期間「13年間」まで受けられるのは、注文住宅の場合は2021年9月末までの契約が必須条件じゃからな!
つまり「注文住宅の場合は2021年9月末までが買い時」としっかり覚えておこう。

はいポン!
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2022年以降、住宅ローン控除の制度が見直されるかもしれない

2021年までがマイホームの買い時であるふたつめの理由。それは2022年以降は住宅ローン減税の制度が見直される可能性が懸念されているのじゃ。

今の住宅ローン減税の制度が変わってしまうかもしれないってことですか?

うむ。まだ確定ではないのだが、政府は「2022年度の税制改正で、従来の住宅ローン減税の控除額を見直す方向」で調整しているそうなんじゃ。
従来の住宅ローン減税制度と、見直し案を比べてみよう。
年末時点の借入残高の1%
上限金額は40万円(※長期優良住宅の場合50万円)
「年末残高の1%」あるいは「年間の支払い利息」のどちらか低い金額

どっちがお得なのか、ぜんぜんわからんポン。

これは従来の住宅ローン減税制度の方が圧倒的に得と考えた方がいいな。
超ザックリとした計算じゃが、例えば5000万円の住宅ローンを金利0.5%で借りた場合、従来の制度だと年間40万円の控除が受けられるが、見直し案の制度だと25万円の控除しか受けられないことになるわけじゃ。
年間で15万円もの差が出るわけだから、10年間で150万円程度の金額差が出てしまうかもしれないのじゃ。

それはけっこう大きいですね。

要は、改正されちゃったら施主からすると住宅ローン減税のうま味が減るってことだポン。

うむ。まだ見直し案が確定したわけではないものの、政府が見直しの方向で調整に入っているわけだし2022年に改正される可能性は濃厚と考えておくべきじゃ。

それって、2021年に契約すれば改正されても、ずっと改正前のルールが適用されるの?

良い質問じゃ!
その通り。改正前に契約すればずっと改正前のルールが適用されるぞい。2021年9月末までに契約できれば、13年間の従来のルールで住宅ローン控除が受けられるからお得ってわけじゃな!

たしかに、2021年はマイホームの買い時かも!
今は超がつくほどの低金利時代!(だが今後は金利上昇の懸念も?!)

2021年までがマイホームの買い時である3つめの理由。
それは今が超低金利時代だからじゃな!

たしかに、今は住宅ローンの金利が安いって言いますよね!

うむ。今や、住宅ローンの金利は固定金利で1%を切る、変動金利なら0.5%を切る時代。ハッキリ言ってこれ以上下がることは考えられないくらいの低金利じゃな。

昔はもっと金利が高かったの?

そうじゃよ。例えば、1990年には変動金利が8%以上だったこともある。

住宅ローンの金利推移

今って本当に金利安いんですね!

試しに住宅ローンで4000万円を金利0.5%で借りた場合と、金利8%で借りた場合を比べてみようか。
毎月の返済額:103,834円
総支払額:43,610,280円
毎月の返済額:284,104円
総支払額:119,323,680円

笑えないくらいの金額差がありますね…。

8%で借りたら4000万円借りて1.2億円も返さないといかんの?!やばない?!

まぁこれはちょっと極端な例だが、こういう時代もあったってことじゃ。
いずれにしても今は超低金利時代。マイホームを買おうと思っているのであれば、この低金利の恩恵を受けない手はないじゃろう。

でも、低金利時代ってずっと続くんじゃないの?

正直いって未来のことはなんともいえない。
だが、ここにきて米国の長期金利がだんだんと上昇傾向にある点は意識しておくべきかもしれない。
もちろん、すぐに国内の住宅ローン金利がドーンと上がるというわけではないと思うが、このまま米長期金利の上昇傾向が続くと、日本の住宅ローン金利にも影響が出る可能性はあるじゃろう。

そうなの?!怖いポン!

いずれにせよ、今はもう下限のマックスなんじゃないか?とも言える低金利じゃ。
未来の金利のことはさすがにハッキリとはいえないが、今よりも金利が下がることは考えにくいという意見が多い。
その反面、米長期金利の上昇局面をみても今後金利が上がる可能性はあると言えるじゃろう。
いたずらに急かすわけではないが、低金利の恩恵を受けるにはできるだけ早めがいいわけじゃ。
今回の記事をまとめると

まとめにもう一度、2021年がマイホームの建て時(買い時)である理由を再掲しよう。
- 13年間も住宅ローン控除を受けられる(消費税増税前は10年だった)
- 2022年以降、住宅ローン控除の制度が見直されるかもしれない
- 今は超がつくほどの低金利時代!(だが今後は金利上昇の懸念も?!)

注文住宅を建てる場合、2021年9月までの契約であれば住宅ローン減税の控除を「13年間」受けられる。そして、2022年以降は住宅ローン減税の制度が、施主からすれば「改悪されてしまう可能性」がある。
これによって、来年以降マイホームを建てるとなると2021年9月までに建てるのに比べると200万円以上損してしまう可能性があるのじゃ。

200万円以上はデカイ金額だポン!

そして、今は超がつくほどの「低金利時代」。金利はいつ上がってしまうかわからない。
だから今マイホームを買おうと考えているのであれば「注文住宅なら2021年9月末までがお得」であることを覚えておこう!

注文住宅の場合は2021年9月までが建て時!買い時!ですね!

でも2021年9月までに契約って…もうあんまり時間がないポン。

そうじゃな。新型コロナウイルスの影響もあるし、できるだけ早く動くに越したことはない。
マイホームを購入しようと検討しているなら、まず真っ先に行うべきは「候補のハウスメーカーの選定」じゃな。
2021年9月までに契約するとなれば、すぐにでも動くべきじゃ。

すぐに動く!となればまずはカタログ比較でハウスメーカーの候補を探すわけですね!

そういうことじゃな!というわけで、以下の手順からハウスメーカーを比較することをオススメするぞい!
注文住宅のマイホーム計画はまずは住宅カタログ一括請求がはじめの一歩!
住宅カタログを何冊か見比べるだけでも「各社の特徴・強み」がわかってきますし、同時にある程度の住宅の予備知識が身に着きます。注文住宅を建てるうえで、知識があるかどうかは非常に大きな違いです。
繰り返しになりますが、いきなりモデルハウスに来店するのはオススメできません。言い方は悪いですが、営業マンからすれば「知識ゼロのお客様=とっても扱いやすいお客様」です。
まずは一般新規客としてカタログ請求をして比較。そして気に入ったハウスメーカーを厳選し知識をつけてから訪問する。これが正しい家づくりの手順です。
注文住宅はとにかく「比較・相見積もり」が"超重要"です!




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テレビも同じような見た目でも画質や機能はもちろん価格だってピンキリじゃ。だからテレビを買う前にスペックを比較するもんじゃろ?

だって知らないで画質が悪いテレビとか価格が高いテレビ買っちゃったら損じゃん。

注文住宅だって同じような見た目でも「性能差」「デザイン差」が大きいもの。 そしてなによりテレビとは比較にならんくらいに「価格の差」が大きいのじゃ!





と、いうかオーダーメイドの注文住宅の場合「複数のハウスメーカーで比較しない限り、自分の希望条件のマイホームの適正価格がつかめない」と言った方が正確じゃろうな。
どうじゃ?
もし自分がウン百万円単位の金額を損していたことが後からわかったら後悔するじゃろ?




ただ、ハッキリ言って「複数社のカタログ比較」と「相見積もり」という手順を踏むだけでウン百万円単位の金額を損してしまう可能性は格段に減ると言ってよい。




なにより家族でカタログを見ながら「これもいいな!それもいいな!」と話す時間は最高に楽しいものじゃよ!
失敗の確率も減るし、すでに気になるハウスメーカーがあったとしても「少なくとも5~6社くらいの住宅カタログは比較しておくこと」をオススメするぞい!

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コメント
今駆け込み需要凄そうね。けど、だいたいこういう施策は終わっても新たな需要喚起の施策が行われるから慌て過ぎてヘンなとこで一生モノの買い物するのは良くないと思います。